グラフで見る長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員は多い？少い？(推移グラフと比較)

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。

住宅以外の建物に居住の普通世帯人員とは？

[普通世帯],住居と生計を共にしている家族などの世帯,[世帯人員],世帯を構成する各人（世帯員）を合わせた数

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員はどのくらい？

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員は、700人です。(2018年調査)

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員(2018年)

都道府県名	住宅以外の建物に居住の普通世帯人員
長崎県	700人

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員推移グラフ(2003年～現在)

では、現在の長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の「700人」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか？

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の2003～2018年までの推移をグラフに表してみます。

推移が見えるアニメーショングラフ

※こちらは、2003～2018年までの推移を年ごとに動くグラフとして作成したものです。総人口とも比較可能です。

※長崎県の人口データは、国勢調査・住民基本台帳人口（総数）を元に作成。

グラフ全体図(静止画)

↓こちらは、上記の長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員グラフの全体図です。

また、下記は2003～2018年までの長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能

一覧表で見る長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の推移(2003～2018年)

年	2003	2008	2013	2018
住宅以外の建物に居住の普通世帯人員(人)	1,100.00	800.00	500.00	700.00
前回比(差引値)	-	-300	-300	200
前回比(%)	-	72.73	62.5	140

上記の長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の推移グラフを見てみると、2003年の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員が最も多く、統計で分かる最新の2018年はそれよりも少いことが見えてきます。

ただし、前回の2013年の数値「500人」よりは多いため、今後も住宅以外の建物に居住の普通世帯人員が再び上昇する可能性はあります。

また、住宅以外の建物に居住の普通世帯人員ではなく住宅に同居の普通世帯人員であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→　グラフで見る長崎県の住宅に同居の普通世帯人員

長崎県の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→　グラフで見る長崎県の人口推移

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員は少い？多い？人口が近い愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)と比較

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員は、どれくらい多い、あるいは少いのでしょうか？

長崎県と愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員を比較

まずは、長崎県と人口が日本全国で最も近い愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員を比較してみます。

※山口県(山口県)と青森県(青森県)は、長崎県と3・4番目に人口が近い都道府県です。

長崎県と人口の近い愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員を比較した一覧表

都道府県名	総人口	住宅以外の建物に居住の普通世帯人員
山口県(山口県)	1,326,218人	600人
愛媛県(愛媛県)	1,327,185人	100人
長崎県(長崎県)	1,306,060人	700人
奈良県(奈良県)	1,325,385人	600人
青森県(青森県)	1,225,497人	400人

上記の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の比較表をみてみると、

• 長崎県は、愛媛県(愛媛県)よりも住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の数値が約600も多く、7倍も高い
• 長崎県は、奈良県(奈良県)よりも住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の数値が約100程しか変わらず、住宅以外の建物に居住の普通世帯人員と人口も日本国内では比較的似ている

という結果となっています。

特に、長崎県と愛媛県(愛媛県)は人口が日本全体の中でも1・2番目に近いが、住宅以外の建物に居住の普通世帯人員には圧倒的な差があるということが比較することにより見えてきます。

長崎県をもっと他の都道府県と比較する

長崎県のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の都道府県を選択してみて下さいませ。

都道府県を選択する

※もし都道府県名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。

日本全国の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員ランキングで長崎県は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。

長崎県は日本全国の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員ランキング(多い順)で10位

まずは、長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員を日本全国(都道府県別)で見たときに何番目に多いのかを日本全国の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員ランキング表を用いて、みていきます。

日本全国(都道府県別)の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員ランキング表：長崎県は10位

順位	都道府県名	住宅以外の建物に居住の普通世帯人員 (人)
9	千葉県	800
10	岐阜県	700
10	群馬県	700
10	宮城県	700
10	長崎県	700
10	埼玉県	700
10	栃木県	700
10	山形県	700
17	福岡県	600
17	広島県	600

→ 日本全国(都道府県別)の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員ランキングをもっと見る

こちらの日本全国の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員が多いランキング表では、統計が取れる47つの都道府県の中で、長崎県は10位と、上位10位にランクインしており、日本全国(都道府県)の中でも住宅以外の建物に居住の普通世帯人員がとても多い都道府県ということが分かります。

以下は住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。

住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の日本全国ランキングTOP10

他の統計のアニメーショングラフを表示総面積都道府県面積に占める市区町村面積割合 可住地面積割合林野面積森林面積

さらに詳しい日本全国(都道府県別)の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員が多いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→　日本全国(都道府県別)の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員が多いランキングと過去から現在までの推移グラフ

日本全国の平均値・中央値と長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員を比べる

また、この日本全国(都道府県別)住宅以外の建物に居住の普通世帯人員ランキングの平均値、中央値と長崎県の比較グラフは以下となっています。

長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員を日本全国(都道府県)の中央値(400)と平均値(621)と比較した一覧表

都道府県名	住宅以外の建物に居住の普通世帯人員
長崎県	700人
平均値	621人
中央値	400人

こちらの表より、長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員は平均より1.13倍多いという結果が見えてきます。

また、中央値の400と比較してみると、長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員「700人」は中央値よりも1.75倍も住宅以外の建物に居住の普通世帯人員が多いということも見えてきます。

当ページのライセンス情報・データセット

項目	内容
名称	長崎県の住宅以外の建物に居住の普通世帯人員データ
単位	(人)
期間	2003～2018年
更新日時	2021-04-13T05:04:15+0900
ライセンス	CC BY 4.0
ソース元	総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード（https://dashboard.e-stat.go.jp/）とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。

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地図で見る住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の推移(都道府県別)も要チェック！

新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。

住宅以外の建物に居住の普通世帯人員にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。

特に、過去から現在までの住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の推移を可視化した部分は必見です。

地図で見る住宅以外の建物に居住の普通世帯人員の推移(都道府県別の日本全国階級区分図)

また、長崎県の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(都道府県別)が見られます。

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