グラフで見る長崎県の店舗その他の併用住宅は多い？少い？(推移グラフと比較)

長崎県の店舗その他の併用住宅をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。

長崎県の店舗その他の併用住宅はどのくらい？

長崎県の店舗その他の併用住宅は、13,800(戸)です。(2018年調査)

長崎県の店舗その他の併用住宅(2018年)

都道府県名	店舗その他の併用住宅
長崎県	13,800(戸)

長崎県の店舗その他の併用住宅推移グラフ(1978年～現在)

では、現在の長崎県の店舗その他の併用住宅の「13,800(戸)」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか？

長崎県の店舗その他の併用住宅の1978～2018年までの推移をグラフに表してみます。

推移が見えるアニメーショングラフ

※こちらは、1978～2018年までの推移を年ごとに動くグラフとして作成したものです。総人口とも比較可能です。

※長崎県の人口データは、国勢調査・住民基本台帳人口（総数）を元に作成。

グラフ全体図(静止画)

↓こちらは、上記の長崎県の店舗その他の併用住宅グラフの全体図です。

また、下記は1978～2018年までの長崎県の店舗その他の併用住宅の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能

一覧表で見る長崎県の店舗その他の併用住宅の推移(1978～2018年)

年	1978	1983	1988	1993	1998	2003	2008	2013	2018
店舗その他の併用住宅(戸)	31,800.00	33,300.00	30,400.00	26,500.00	25,200.00	21,600.00	17,000.00	13,600.00	13,800.00
前回比(差引値)	-	1,500	-2,900	-3,900	-1,300	-3,600	-4,600	-3,400	200
前回比(%)	-	104.72	91.29	87.17	95.09	85.71	78.7	80	101.47

上記の長崎県の店舗その他の併用住宅の推移グラフを見てみると、1983年の店舗その他の併用住宅が最も多く、統計で分かる最新の2018年はそれよりも少いことが見えてきます。

ただし、前回の2013年の数値「13600(戸)」よりは多いため、今後も店舗その他の併用住宅が再び上昇する可能性はあります。

また、店舗その他の併用住宅ではなく専用住宅であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→　グラフで見る長崎県の専用住宅

長崎県の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→　グラフで見る長崎県の人口推移

長崎県の店舗その他の併用住宅は少い？多い？人口が近い愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)と比較

長崎県の店舗その他の併用住宅は、どれくらい多い、あるいは少いのでしょうか？

長崎県と愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)の店舗その他の併用住宅を比較

まずは、長崎県と人口が日本全国で最も近い愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)の店舗その他の併用住宅を比較してみます。

※山口県(山口県)と青森県(青森県)は、長崎県と3・4番目に人口が近い都道府県です。

長崎県と人口の近い愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)の店舗その他の併用住宅を比較した一覧表

都道府県名	総人口	店舗その他の併用住宅
山口県(山口県)	1,326,218人	9,900(戸)
愛媛県(愛媛県)	1,327,185人	16,100(戸)
長崎県(長崎県)	1,306,060人	13,800(戸)
奈良県(奈良県)	1,325,385人	9,100(戸)
青森県(青森県)	1,225,497人	13,000(戸)

上記の店舗その他の併用住宅の比較表をみてみると、

• 愛媛県(愛媛県)は、長崎県よりも店舗その他の併用住宅の数値が約2,300程しか変わらず、店舗その他の併用住宅と人口も日本国内では比較的似ている
• 長崎県は、奈良県(奈良県)よりも店舗その他の併用住宅の数値が約4,700も多く、1.516倍も高い

という結果となっています。

長崎県をもっと他の都道府県と比較する

長崎県のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の都道府県を選択してみて下さいませ。

都道府県を選択する

※もし都道府県名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。

日本全国の店舗その他の併用住宅ランキングで長崎県は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。

長崎県は日本全国の店舗その他の併用住宅ランキング(多い順)で23位

まずは、長崎県の店舗その他の併用住宅を日本全国(都道府県別)で見たときに何番目に多いのかを日本全国の店舗その他の併用住宅ランキング表を用いて、みていきます。

日本全国(都道府県別)の店舗その他の併用住宅ランキング表：長崎県は23位

順位	都道府県名	店舗その他の併用住宅 (戸)
19	群馬県	18,200
20	愛媛県	16,100
21	三重県	15,300
22	熊本県	14,300
23	長崎県	13,800
24	鹿児島県	13,700
25	岡山県	13,100
26	青森県	13,000
27	宮城県	12,800
27	和歌山県	12,800

→ 日本全国(都道府県別)の店舗その他の併用住宅ランキングをもっと見る

こちらの日本全国の店舗その他の併用住宅が多いランキング表では、統計が取れる47つの都道府県の中で、長崎県は23位と、日本全国(都道府県)の中でも店舗その他の併用住宅が比較的多い都道府県ということが分かります。

以下は店舗その他の併用住宅の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。

店舗その他の併用住宅の日本全国ランキングTOP10

他の統計のアニメーショングラフを表示総面積都道府県面積に占める市区町村面積割合 可住地面積割合林野面積森林面積

さらに詳しい日本全国(都道府県別)の店舗その他の併用住宅が多いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→　日本全国(都道府県別)の店舗その他の併用住宅が多いランキングと過去から現在までの推移グラフ

日本全国の平均値・中央値と長崎県の店舗その他の併用住宅を比べる

また、この日本全国(都道府県別)店舗その他の併用住宅ランキングの平均値、中央値と長崎県の比較グラフは以下となっています。

長崎県の店舗その他の併用住宅を日本全国(都道府県)の中央値(13,100)と平均値(20,728)と比較した一覧表

都道府県名	店舗その他の併用住宅
長崎県	13,800(戸)
平均値	20,728(戸)
中央値	13,100(戸)

こちらの表より、長崎県の店舗その他の併用住宅は平均より6,928(戸)少いという結果が見えてきます。

また、中央値の13,100と比較してみると、長崎県の店舗その他の併用住宅「13800(戸)」は中央値より店舗その他の併用住宅が少し多い(1.05倍)ということが分かります。

当ページのライセンス情報・データセット

項目	内容
名称	長崎県の店舗その他の併用住宅データ
単位	(戸)
期間	1978～2018年
更新日時	2021-04-12T05:01:45+0900
ライセンス	CC BY 4.0
ソース元	総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード（https://dashboard.e-stat.go.jp/）とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。

※データ・画像の利用・引用・ライセンス(著作権)について

地図で見る店舗その他の併用住宅の推移(都道府県別)も要チェック！

新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。

店舗その他の併用住宅にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。

特に、過去から現在までの店舗その他の併用住宅の推移を可視化した部分は必見です。

地図で見る店舗その他の併用住宅の推移(都道府県別の日本全国階級区分図)

また、長崎県の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(都道府県別)が見られます。

あなたの統計考察コメント

統計「グラフで見る長崎県の店舗その他の併用住宅は多い？少い？(推移グラフと比較)」について、あなたの考察やコメントを残そう！