都城市(宮崎県)の社会教育費をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。
都城市(宮崎県)の社会教育費は、1,944,096(千円)です。(2019年調査)
市区町村名 | 社会教育費 |
---|---|
都城市 | 1,944,096(千円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
2019年の総務省による統計ダッシュボード調査が最新のデータ
(2022年8月21日確認)
2024年の統計データは発表され次第即時反映させて頂きます。
では、現在の都城市(宮崎県)の社会教育費の「1,944,096(千円)」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか?
都城市の社会教育費の2000~2019年までの推移をグラフに表してみます。
※こちらは、2000~2019年までの推移を年ごとに動くグラフとして作成したものです。総人口とも比較可能です。
※都城市の人口データは、国勢調査・住民基本台帳人口(総数)を元に作成。
↓こちらは、上記の都城市の社会教育費グラフの全体図です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
※都城市の社会教育費の推移(2000~2019年)データの無料ダウンロードはこちらから↓
(EXCELでも開けます)
※【データ内容】
1行目:年代,2行目:社会教育費
また、下記は2000~2019年までの都城市の社会教育費の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能
年 | 2000 | 2001 | 2002 | 2003 | 2004 | 2005 | 2006 | 2007 | 2008 | 2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
社会教育費(千円) | 942,683.00 | 1,047,367.00 | 1,154,391.00 | 798,336.00 | 757,310.00 | 1,260,093.00 | 1,009,793.00 | 1,496,905.00 | 1,483,788.00 | 1,206,896.00 | 1,379,466.00 | 1,353,223.00 | 1,046,839.00 | 871,887.00 | 1,017,126.00 | 910,288.00 | 1,169,344.00 | 1,073,790.00 | 1,632,584.00 | 1,944,096.00 |
前回比(差引値) | - | 104,684 | 107,024 | -356,055 | -41,026 | 502,783 | -250,300 | 487,112 | -13,117 | -276,892 | 172,570 | -26,243 | -306,384 | -174,952 | 145,239 | -106,838 | 259,056 | -95,554 | 558,794 | 311,512 |
前回比(%) | - | 111.1 | 110.22 | 69.16 | 94.86 | 166.39 | 80.14 | 148.24 | 99.12 | 81.34 | 114.3 | 98.1 | 77.36 | 83.29 | 116.66 | 89.5 | 128.46 | 91.83 | 152.04 | 119.08 |
上記の都城市の社会教育費の推移グラフを見てみると、最新である2019年の社会教育費が最も高いことが分かります。
また、前回の2018年よりも311512(千円)多くなっており、社会教育費は上昇傾向にあると言えます。
特に、最も低い2004年の「757310(千円)」と現在の社会教育費「1944096(千円)」を比べると、2.57倍もの差があり、社会教育費がいかに上昇したかが見えてきます。
また、社会教育費ではなく幼稚園費であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→ グラフで見る都城市の幼稚園費
都城市の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→ グラフで見る都城市(宮崎県)の人口推移
都城市(宮崎県)の社会教育費は、どれくらい低い、あるいは高いのでしょうか?
まずは、都城市と人口が日本全国で最も近い帯広市(北海道)と宇部市(山口県)の社会教育費を比較してみます。
※小山市(栃木県)と新座市(埼玉県)は、都城市と3・4番目に人口が近い市区町村です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
市区町村名 | 総人口 | 社会教育費 |
---|---|---|
小山市(栃木県) | 167,652人 | 697,417(千円) |
帯広市(北海道) | 165,047人 | 1,142,648(千円) |
都城市(宮崎県) | 162,572人 | 1,944,096(千円) |
宇部市(山口県) | 161,767人 | 940,485(千円) |
新座市(埼玉県) | 166,108人 | 1,010,678(千円) |
上記の社会教育費の比較表をみてみると、
という結果となっています。
特に、都城市と宇部市(山口県)は人口が日本全体の中でも1・2番目に近いが、社会教育費には圧倒的な差があるということが比較することにより見えてきます。
都城市のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の市区町村を選択してみて下さいませ。
※もし市区町村名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。
続いて、都城市の社会教育費が、宮崎県内では何番目に高いのかを、ランキング表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。
下記は、宮崎県内での社会教育費のランキング表です。(高い順)
順位 | 市区町村名 | 社会教育費 (千円) |
---|---|---|
1 | 宮崎市 | 3,534,606 |
2 | 都城市 | 1,944,096 |
3 | 延岡市 | 1,029,045 |
4 | 西都市 | 459,499 |
5 | 小林市 | 355,921 |
6 | 日向市 | 345,506 |
7 | 日南市 | 301,299 |
8 | 児湯郡新富町 | 264,018 |
9 | 児湯郡高鍋町 | 246,746 |
10 | 北諸県郡三股町 | 227,164 |
11 | えびの市 | 207,744 |
12 | 東臼杵郡門川町 | 202,488 |
13 | 串間市 | 176,435 |
14 | 児湯郡川南町 | 164,564 |
15 | 西諸県郡高原町 | 153,771 |
16 | 東諸県郡国富町 | 130,067 |
17 | 東臼杵郡美郷町 | 122,758 |
18 | 東諸県郡綾町 | 118,985 |
19 | 西臼杵郡高千穂町 | 99,696 |
20 | 児湯郡都農町 | 95,880 |
21 | 児湯郡木城町 | 80,166 |
22 | 東臼杵郡椎葉村 | 65,683 |
23 | 西臼杵郡日之影町 | 62,194 |
24 | 西臼杵郡五ヶ瀬町 | 57,528 |
25 | 東臼杵郡諸塚村 | 37,824 |
26 | 児湯郡西米良村 | 23,297 |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
さらに、上記のランキング表を元に、都城市の社会教育費が、宮崎県内でどれだけのシェア率を占めているのか、割合を示したグラフを以下に作成しました。
宮崎県内全体の社会教育費の合計は、10506980(千円)です。※データが確認できる26自治体の合計となります。
そして、都城市の社会教育費は1944096(千円)ですので、宮崎県内でのシェア率は18.503%となります。
また、宮崎県内での社会教育費の平均値と、中央値についても調査し、都城市と比較したグラフを以下に作成いたしました。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
名称 | 社会教育費 |
---|---|
都城市 | 1,944,096(千円) |
平均値 | 404,115(千円) |
中央値 | 159,168(千円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
こちらの比較表より、都城市の社会教育費は、
ということが見えてきます。
日本全国の社会教育費ランキングで都城市は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。
まずは、都城市の社会教育費を日本全国(市区町村別)で見たときに何番目に高いのかを日本全国の社会教育費ランキング表を用いて、みていきます。
順位 | 市区町村名 | 社会教育費 (千円) |
---|---|---|
116 | 茨木市 | 1,974,683 |
117 | 上越市 | 1,973,944 |
118 | 松原市 | 1,963,861 |
119 | 高梁市 | 1,959,442 |
120 | 都城市 | 1,944,096 |
121 | 前橋市 | 1,886,301 |
122 | 枚方市 | 1,885,359 |
123 | 一関市 | 1,862,453 |
124 | 対馬市 | 1,859,742 |
125 | 豊島区 | 1,821,947 |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
→ 日本全国(市区町村別)の社会教育費ランキングをもっと見る
こちらの日本全国の社会教育費が高いランキング表では、統計が取れる1740つの市区町村の中で、都城市は120位と、日本全国(市区町村)の中でも社会教育費が比較的高い市区町村ということが分かります。
以下は社会教育費の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。
さらに詳しい日本全国(市区町村別)の社会教育費が高いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→ 日本全国(市区町村別)の社会教育費が高いランキングと過去から現在までの推移グラフ
また、この日本全国(市区町村別)社会教育費ランキングの平均値、中央値と都城市の比較グラフは以下となっています。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
市区町村名 | 社会教育費 |
---|---|
都城市 | 1,944,096(千円) |
平均値 | 632,835(千円) |
中央値 | 251,401(千円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
こちらの表より、都城市の社会教育費は平均より3.07倍高いという結果が見えてきます。
また、中央値の251,401と比較してみると、都城市の社会教育費「1944096(千円)」は中央値よりも7.73倍も社会教育費が高いということも見えてきます。
項目 | 内容 |
---|---|
名称 | 都城市(宮崎県)の社会教育費データ |
単位 | (千円) |
期間 | 2000~2019年 |
更新日時 | 2022-08-21T05:09:39+0900 |
ライセンス | CC BY 4.0 |
ソース元 | 総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード(https://dashboard.e-stat.go.jp/)とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。 |
新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。
社会教育費にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。
特に、過去から現在までの社会教育費の推移を可視化した部分は必見です。
地図で見る社会教育費の推移(市区町村別の日本全国階級区分図)
また、都城市(宮崎県)の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(市区町村別)が見られます。
統計「グラフで見る都城市の社会教育費は高い?低い?(推移グラフと比較)」について、あなたの考察やコメントを残そう!