長崎県の商工費をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。
長崎県の商工費は、87,330,346(千円)です。(2020年調査)
都道府県名 | 商工費 |
---|---|
長崎県 | 87,330,346(千円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
2020年の総務省による統計ダッシュボード調査が最新のデータ
(2024年4月20日確認)
2024年の統計データは発表され次第即時反映させて頂きます。
では、現在の長崎県の商工費の「87,330,346(千円)」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか?
長崎県の商工費の1975~2020年までの推移をグラフに表してみます。
※こちらは、1975~2020年までの推移を年ごとに動くグラフとして作成したものです。総人口とも比較可能です。
※長崎県の人口データは、国勢調査・住民基本台帳人口(総数)を元に作成。
↓こちらは、上記の長崎県の商工費グラフの全体図です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
※長崎県の商工費の推移(1975~2020年)データの無料ダウンロードはこちらから↓
(EXCELでも開けます)
※【データ内容】
1行目:年代,2行目:商工費
また、下記は1975~2020年までの長崎県の商工費の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能
年 | 1975 | 1976 | 1977 | 1978 | 1979 | 1980 | 1981 | 1982 | 1983 | 1984 | 1985 | 1986 | 1987 | 1988 | 1989 | 1990 | 1991 | 1992 | 1993 | 1994 | 1995 | 1996 | 1997 | 1998 | 1999 | 2000 | 2001 | 2002 | 2003 | 2004 | 2005 | 2006 | 2007 | 2008 | 2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 |
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商工費(千円) | 10,312,000.00 | 10,046,367.00 | 12,292,752.00 | 13,157,569.00 | 15,751,970.00 | 16,097,209.00 | 17,382,749.00 | 19,728,137.00 | 19,020,661.00 | 18,765,041.00 | 18,832,462.00 | 19,203,789.00 | 19,496,759.00 | 21,651,241.00 | 26,065,549.00 | 29,198,114.00 | 37,247,909.00 | 39,473,445.00 | 43,710,630.00 | 46,871,280.00 | 50,829,065.00 | 51,663,635.00 | 45,322,553.00 | 79,251,626.00 | 70,588,228.00 | 63,720,017.00 | 58,683,524.00 | 44,450,403.00 | 45,043,549.00 | 39,807,595.00 | 35,768,484.00 | 36,126,997.00 | 40,393,180.00 | 76,264,662.00 | 70,394,393.00 | 61,657,246.00 | 52,738,971.00 | 50,418,178.00 | 45,291,753.00 | 42,957,446.00 | 37,525,025.00 | 40,289,788.00 | 35,818,713.00 | 32,339,031.00 | 30,555,382.00 | 87,330,346.00 |
前回比(差引値) | - | -265,633 | 2,246,385 | 864,817 | 2,594,401 | 345,239 | 1,285,540 | 2,345,388 | -707,476 | -255,620 | 67,421 | 371,327 | 292,970 | 2,154,482 | 4,414,308 | 3,132,565 | 8,049,795 | 2,225,536 | 4,237,185 | 3,160,650 | 3,957,785 | 834,570 | -6,341,082 | 33,929,073 | -8,663,398 | -6,868,211 | -5,036,493 | -14,233,121 | 593,146 | -5,235,954 | -4,039,111 | 358,513 | 4,266,183 | 35,871,482 | -5,870,269 | -8,737,147 | -8,918,275 | -2,320,793 | -5,126,425 | -2,334,307 | -5,432,421 | 2,764,763 | -4,471,075 | -3,479,682 | -1,783,649 | 56,774,964 |
前回比(%) | - | 97.42 | 122.36 | 107.04 | 119.72 | 102.19 | 107.99 | 113.49 | 96.41 | 98.66 | 100.36 | 101.97 | 101.53 | 111.05 | 120.39 | 112.02 | 127.57 | 105.97 | 110.73 | 107.23 | 108.44 | 101.64 | 87.73 | 174.86 | 89.07 | 90.27 | 92.1 | 75.75 | 101.33 | 88.38 | 89.85 | 101 | 111.81 | 188.81 | 92.3 | 87.59 | 85.54 | 95.6 | 89.83 | 94.85 | 87.35 | 107.37 | 88.9 | 90.29 | 94.48 | 285.81 |
上記の長崎県の商工費の推移グラフを見てみると、最新である2020年の商工費が最も高いことが分かります。
また、前回の2019年よりも56774964(千円)多くなっており、商工費は上昇傾向にあると言えます。
特に、最も低い1976年の「10046367(千円)」と現在の商工費「87330346(千円)」を比べると、8.69倍もの差があり、商工費がいかに上昇したかが見えてきます。
また、商工費ではなく農林水産業費であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→ グラフで見る長崎県の農林水産業費
長崎県の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→ グラフで見る長崎県の人口推移
長崎県の商工費は、どれくらい高い、あるいは低いのでしょうか?
まずは、長崎県と人口が日本全国で最も近い愛媛県(愛媛県)と奈良県(奈良県)の商工費を比較してみます。
※山口県(山口県)と青森県(青森県)は、長崎県と3・4番目に人口が近い都道府県です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 総人口 | 商工費 |
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山口県(山口県) | 1,326,218人 | 99,935,712(千円) |
愛媛県(愛媛県) | 1,327,185人 | 94,350,195(千円) |
長崎県(長崎県) | 1,306,060人 | 87,330,346(千円) |
奈良県(奈良県) | 1,325,385人 | 23,949,881(千円) |
青森県(青森県) | 1,225,497人 | 82,093,759(千円) |
上記の商工費の比較表をみてみると、
という結果となっています。
特に、長崎県と奈良県(奈良県)は人口が日本全体の中でも1・2番目に近いが、商工費には圧倒的な差があるということが比較することにより見えてきます。
長崎県のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の都道府県を選択してみて下さいませ。
※もし都道府県名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。
日本全国の商工費ランキングで長崎県は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。
まずは、長崎県の商工費を日本全国(都道府県別)で見たときに何番目に高いのかを日本全国の商工費ランキング表を用いて、みていきます。
順位 | 都道府県名 | 商工費 (千円) |
---|---|---|
26 | 埼玉県 | 93,148,729 |
27 | 熊本県 | 92,989,686 |
28 | 神奈川県 | 91,162,616 |
29 | 和歌山県 | 89,151,840 |
30 | 長崎県 | 87,330,346 |
31 | 青森県 | 82,093,759 |
32 | 大分県 | 81,977,757 |
33 | 富山県 | 80,024,222 |
34 | 徳島県 | 70,714,933 |
35 | 石川県 | 66,968,355 |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
こちらの日本全国の商工費が高いランキング表では、統計が取れる47つの都道府県の中で、長崎県は30位と、下位20位以内に入っており、日本全国(都道府県)の中でも商工費がとても低い都道府県ということが分かります。
以下は商工費の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。
さらに詳しい日本全国(都道府県別)の商工費が高いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→ 日本全国(都道府県別)の商工費が高いランキングと過去から現在までの推移グラフ
また、この日本全国(都道府県別)商工費ランキングの平均値、中央値と長崎県の比較グラフは以下となっています。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 商工費 |
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長崎県 | 87,330,346(千円) |
平均値 | 181,068,858(千円) |
中央値 | 93,624,496(千円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
こちらの表より、長崎県の商工費は平均より93,738,512(千円)低いという結果が見えてきます。
また、中央値の93,624,496と比較してみると、長崎県の商工費は中央値に近く日本全国の都道府県でも標準的ということが分かります。
項目 | 内容 |
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名称 | 長崎県の商工費データ |
単位 | (千円) |
期間 | 1975~2020年 |
更新日時 | 2024-04-20T05:01:32+0900 |
ライセンス | CC BY 4.0 |
ソース元 | 総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード(https://dashboard.e-stat.go.jp/)とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。 |
新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。
商工費にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。
特に、過去から現在までの商工費の推移を可視化した部分は必見です。
また、長崎県の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(都道府県別)が見られます。
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