栃木県の小売業の付加価値額(民営)をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。
栃木県の小売業の付加価値額(民営)は、395,712(百万円)です。(2020年調査)
都道府県名 | 小売業の付加価値額(民営) |
---|---|
栃木県 | 395,712(百万円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
2020年の総務省による統計ダッシュボード調査が最新のデータ
(2024年4月10日確認)
2024年の統計データは発表され次第即時反映させて頂きます。
では、現在の栃木県の小売業の付加価値額(民営)の「395,712(百万円)」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか?
栃木県の小売業の付加価値額(民営)の2011~2020年までの推移をグラフに表してみます。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
※栃木県の小売業の付加価値額(民営)の推移(2011~2020年)データの無料ダウンロードはこちらから↓
(EXCELでも開けます)
※【データ内容】
1行目:年代,2行目:小売業の付加価値額(民営)
また、下記は2011~2020年までの栃木県の小売業の付加価値額(民営)の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能
年 | 2011 | 2015 | 2020 |
---|---|---|---|
小売業の付加価値額(民営)(百万円) | 377,620.00 | 430,385.00 | 395,712.00 |
前回比(差引値) | - | 52,765 | -34,673 |
前回比(%) | - | 113.97 | 91.94 |
上記の栃木県の小売業の付加価値額(民営)の推移グラフを見てみると、2015年の小売業の付加価値額(民営)が最も多く、統計で分かる最新の2020年はそれよりも低いことが見えてきます。
さらに、前回の2015年の数値「430385(百万円)」よりも少なくなっているため、今後はさらに小売業の付加価値額(民営)が少なくなる可能性があります。
また、小売業の付加価値額(民営)ではなく卸売業の付加価値額(民営)であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→ グラフで見る栃木県の卸売業の付加価値額(民営)
栃木県の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→ グラフで見る栃木県の人口推移
栃木県の小売業の付加価値額(民営)は、どれくらい高い、あるいは低いのでしょうか?
まずは、栃木県と人口が日本全国で最も近い群馬県(群馬県)と岡山県(岡山県)の小売業の付加価値額(民営)を比較してみます。
※岐阜県(岐阜県)と福島県(福島県)は、栃木県と3・4番目に人口が近い都道府県です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 総人口 | 小売業の付加価値額(民営) |
---|---|---|
岐阜県(岐阜県) | 1,982,294人 | 417,587(百万円) |
群馬県(群馬県) | 1,930,976人 | 382,208(百万円) |
栃木県(栃木県) | 1,929,434人 | 395,712(百万円) |
岡山県(岡山県) | 1,865,478人 | 355,731(百万円) |
福島県(福島県) | 1,818,581人 | 354,355(百万円) |
上記の小売業の付加価値額(民営)の比較表をみてみると、
という結果となっています。
栃木県のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の都道府県を選択してみて下さいませ。
※もし都道府県名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。
日本全国の小売業の付加価値額(民営)ランキングで栃木県は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。
まずは、栃木県の小売業の付加価値額(民営)を日本全国(都道府県別)で見たときに何番目に高いのかを日本全国の小売業の付加価値額(民営)ランキング表を用いて、みていきます。
順位 | 都道府県名 | 小売業の付加価値額(民営) (百万円) |
---|---|---|
14 | 京都府 | 486,975 |
15 | 新潟県 | 464,810 |
16 | 岐阜県 | 417,587 |
17 | 長野県 | 396,939 |
18 | 栃木県 | 395,712 |
19 | 群馬県 | 382,208 |
20 | 岡山県 | 355,731 |
21 | 福島県 | 354,355 |
22 | 三重県 | 333,395 |
23 | 熊本県 | 329,257 |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
→ 日本全国(都道府県別)の小売業の付加価値額(民営)ランキングをもっと見る
こちらの日本全国の小売業の付加価値額(民営)が高いランキング表では、統計が取れる47つの都道府県の中で、栃木県は18位と、上位20位にランクインしており、日本全国(都道府県)の中でも小売業の付加価値額(民営)が高い都道府県ということが分かります。
以下は小売業の付加価値額(民営)の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。
さらに詳しい日本全国(都道府県別)の小売業の付加価値額(民営)が高いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→ 日本全国(都道府県別)の小売業の付加価値額(民営)が高いランキングと過去から現在までの推移グラフ
また、この日本全国(都道府県別)小売業の付加価値額(民営)ランキングの平均値、中央値と栃木県の比較グラフは以下となっています。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 小売業の付加価値額(民営) |
---|---|
栃木県 | 395,712(百万円) |
平均値 | 525,459(百万円) |
中央値 | 280,618(百万円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
こちらの表より、栃木県の小売業の付加価値額(民営)は平均より129,747(百万円)低いという結果が見えてきます。
また、中央値の280,618と比較してみると、栃木県の小売業の付加価値額(民営)「395712(百万円)」は中央値より小売業の付加価値額(民営)が少し高い(1.41倍)ということが分かります。
項目 | 内容 |
---|---|
名称 | 栃木県の小売業の付加価値額(民営)データ |
単位 | (百万円) |
期間 | 2011~2020年 |
更新日時 | 2024-04-10T05:01:40+0900 |
ライセンス | CC BY 4.0 |
ソース元 | 総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード(https://dashboard.e-stat.go.jp/)とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。 |
新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。
小売業の付加価値額(民営)にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。
特に、過去から現在までの小売業の付加価値額(民営)の推移を可視化した部分は必見です。
地図で見る小売業の付加価値額(民営)の推移(都道府県別の日本全国階級区分図)
また、栃木県の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(都道府県別)が見られます。
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