宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。
宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数は、5(法人)です。(2011年調査)
都道府県名 | 生涯学習・社会教育関係法人数 |
---|---|
宮崎県 | 5(法人) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
2011年の総務省による統計ダッシュボード調査が最新のデータ
(2021年4月16日確認)
2024年の統計データは発表され次第即時反映させて頂きます。
では、現在の宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数の「5(法人)」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか?
宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数の1996~2011年までの推移をグラフに表してみます。
※こちらは、1996~2011年までの推移を年ごとに動くグラフとして作成したものです。総人口とも比較可能です。
※宮崎県の人口データは、国勢調査・住民基本台帳人口(総数)を元に作成。
↓こちらは、上記の宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数グラフの全体図です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
※宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数の推移(1996~2011年)データの無料ダウンロードはこちらから↓
(EXCELでも開けます)
※【データ内容】
1行目:年代,2行目:生涯学習・社会教育関係法人数
また、下記は1996~2011年までの宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能
年 | 1996 | 1999 | 2002 | 2005 | 2008 | 2011 |
---|---|---|---|---|---|---|
生涯学習・社会教育関係法人数(法人) | 11.00 | 9.00 | 7.00 | 5.00 | 5.00 | 5.00 |
前回比(差引値) | - | -2 | -2 | -2 | 0 | 0 |
前回比(%) | - | 81.82 | 77.78 | 71.43 | 100 | 100 |
上記の宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数の推移グラフを見てみると、最新である2011年の生涯学習・社会教育関係法人数が最も少いことが分かります。
特に、最も生涯学習・社会教育関係法人数が多かった1996年と現在の生涯学習・社会教育関係法人数を比べると、2.2倍もの差があり、生涯学習・社会教育関係法人数がいかに減少したかが見えてきます。
また、生涯学習・社会教育関係法人数ではなく文化会館数であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→ グラフで見る宮崎県の文化会館数
宮崎県の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→ グラフで見る宮崎県の人口推移
宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数は、どれくらい多い、あるいは少いのでしょうか?
まずは、宮崎県と人口が日本全国で最も近い石川県(石川県)と山形県(山形県)の生涯学習・社会教育関係法人数を比較してみます。
※大分県(大分県)と富山県(富山県)は、宮崎県と3・4番目に人口が近い都道府県です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 総人口 | 生涯学習・社会教育関係法人数 |
---|---|---|
大分県(大分県) | 1,123,525人 | 43(法人) |
石川県(石川県) | 1,117,303人 | 10(法人) |
宮崎県(宮崎県) | 1,068,838人 | 5(法人) |
山形県(山形県) | 1,042,396人 | 32(法人) |
富山県(富山県) | 1,028,440人 | 5(法人) |
上記の生涯学習・社会教育関係法人数の比較表をみてみると、
という結果となっています。
特に、山形県(山形県)と宮崎県は人口が日本全体の中でも1・2番目に近いが、生涯学習・社会教育関係法人数には圧倒的な差があるということが比較することにより見えてきます。
宮崎県のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の都道府県を選択してみて下さいませ。
※もし都道府県名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。
日本全国の生涯学習・社会教育関係法人数ランキングで宮崎県は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。
まずは、宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数を日本全国(都道府県別)で見たときに何番目に多いのかを日本全国の生涯学習・社会教育関係法人数ランキング表を用いて、みていきます。
順位 | 都道府県名 | 生涯学習・社会教育関係法人数 (法人) |
---|---|---|
32 | 石川県 | 10 |
33 | 沖縄県 | 9 |
34 | 徳島県 | 7 |
35 | 鹿児島県 | 6 |
36 | 宮崎県 | 5 |
36 | 富山県 | 5 |
38 | 群馬県 | 4 |
38 | 長崎県 | 4 |
40 | 岩手県 | 3 |
41 | 秋田県 | 2 |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
→ 日本全国(都道府県別)の生涯学習・社会教育関係法人数ランキングをもっと見る
こちらの日本全国の生涯学習・社会教育関係法人数が多いランキング表では、統計が取れる47つの都道府県の中で、宮崎県は36位と、下位20位以内に入っており、日本全国(都道府県)の中でも生涯学習・社会教育関係法人数がとても少い都道府県ということが分かります。
以下は生涯学習・社会教育関係法人数の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。
さらに詳しい日本全国(都道府県別)の生涯学習・社会教育関係法人数が多いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→ 日本全国(都道府県別)の生涯学習・社会教育関係法人数が多いランキングと過去から現在までの推移グラフ
また、この日本全国(都道府県別)生涯学習・社会教育関係法人数ランキングの平均値、中央値と宮崎県の比較グラフは以下となっています。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 生涯学習・社会教育関係法人数 |
---|---|
宮崎県 | 5(法人) |
平均値 | 32(法人) |
中央値 | 21(法人) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
こちらの表より、宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数は平均より27(法人)少いという結果が見えてきます。
また、中央値の21と比較してみると、宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数は中央値より半分以上少いということが分かります。
項目 | 内容 |
---|---|
名称 | 宮崎県の生涯学習・社会教育関係法人数データ |
単位 | (法人) |
期間 | 1996~2011年 |
更新日時 | 2021-04-16T05:02:13+0900 |
ライセンス | CC BY 4.0 |
ソース元 | 総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード(https://dashboard.e-stat.go.jp/)とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。 |
新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。
生涯学習・社会教育関係法人数にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。
特に、過去から現在までの生涯学習・社会教育関係法人数の推移を可視化した部分は必見です。
地図で見る生涯学習・社会教育関係法人数の推移(都道府県別の日本全国階級区分図)
また、宮崎県の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(都道府県別)が見られます。
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