宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。
宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)は、345,036(円)です。(2014年調査)
都道府県名 | 可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯) |
---|---|
宮崎県 | 345,036(円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
2014年の総務省による統計ダッシュボード調査が最新のデータ
(2021年4月11日確認)
2024年の統計データは発表され次第即時反映させて頂きます。
では、現在の宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の「345,036(円)」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか?
宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の1979~2014年までの推移をグラフに表してみます。
※こちらは、1979~2014年までの推移を年ごとに動くグラフとして作成したものです。総人口とも比較可能です。
※宮崎県の人口データは、国勢調査・住民基本台帳人口(総数)を元に作成。
↓こちらは、上記の宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)グラフの全体図です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
※宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の推移(1979~2014年)データの無料ダウンロードはこちらから↓
(EXCELでも開けます)
※【データ内容】
1行目:年代,2行目:可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)
また、下記は1979~2014年までの宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能
年 | 1979 | 1984 | 1989 | 1994 | 1999 | 2004 | 2009 | 2014 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)(円) | 214,029.00 | 255,043.00 | 289,937.00 | 372,205.00 | 378,159.00 | 367,885.00 | 342,811.00 | 345,036.00 |
前回比(差引値) | - | 41,014 | 34,894 | 82,268 | 5,954 | -10,274 | -25,074 | 2,225 |
前回比(%) | - | 119.16 | 113.68 | 128.37 | 101.6 | 97.28 | 93.18 | 100.65 |
上記の宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の推移グラフを見てみると、1999年の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)が最も多く、統計で分かる最新の2014年はそれよりも低いことが見えてきます。
ただし、前回の2009年の数値「342811(円)」よりは高いため、今後も可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)が再び上昇する可能性はあります。
また、可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)ではなく他の経常収入(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→ グラフで見る宮崎県の他の経常収入(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)
宮崎県の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→ グラフで見る宮崎県の人口推移
宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)は、どれくらい高い、あるいは低いのでしょうか?
まずは、宮崎県と人口が日本全国で最も近い石川県(石川県)と山形県(山形県)の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)を比較してみます。
※大分県(大分県)と富山県(富山県)は、宮崎県と3・4番目に人口が近い都道府県です。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 総人口 | 可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯) |
---|---|---|
大分県(大分県) | 1,123,525人 | 339,005(円) |
石川県(石川県) | 1,117,303人 | 404,475(円) |
宮崎県(宮崎県) | 1,068,838人 | 345,036(円) |
山形県(山形県) | 1,042,396人 | 420,235(円) |
富山県(富山県) | 1,028,440人 | 464,635(円) |
上記の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の比較表をみてみると、
という結果となっています。
宮崎県のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の都道府県を選択してみて下さいませ。
※もし都道府県名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。
日本全国の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)ランキングで宮崎県は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。
まずは、宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)を日本全国(都道府県別)で見たときに何番目に高いのかを日本全国の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)ランキング表を用いて、みていきます。
順位 | 都道府県名 | 可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯) (円) |
---|---|---|
38 | 大阪府 | 369,904 |
39 | 熊本県 | 364,732 |
40 | 愛媛県 | 362,432 |
41 | 長崎県 | 361,555 |
42 | 和歌山県 | 357,918 |
43 | 鹿児島県 | 356,931 |
44 | 宮崎県 | 345,036 |
45 | 青森県 | 340,994 |
46 | 大分県 | 339,005 |
47 | 沖縄県 | 315,819 |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
→ 日本全国(都道府県別)の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)ランキングをもっと見る
こちらの日本全国の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)が高いランキング表では、統計が取れる47つの都道府県の中で、宮崎県は44位と、下位10位以内に入っており、日本全国(都道府県)の中でも可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)が非常に低い都道府県ということが分かります。
以下は可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。
さらに詳しい日本全国(都道府県別)の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)が高いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→ 日本全国(都道府県別)の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)が高いランキングと過去から現在までの推移グラフ
また、この日本全国(都道府県別)可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)ランキングの平均値、中央値と宮崎県の比較グラフは以下となっています。
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
都道府県名 | 可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯) |
---|---|
宮崎県 | 345,036(円) |
平均値 | 393,282(円) |
中央値 | 401,449(円) |
※Source:総務省による統計ダッシュボード 詳細
こちらの表より、宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)は平均より48,246(円)低いという結果が見えてきます。
また、中央値の401,449と比較してみると、宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)は中央値より1.4割低いということが分かります。
項目 | 内容 |
---|---|
名称 | 宮崎県の可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)データ |
単位 | (円) |
期間 | 1979~2014年 |
更新日時 | 2021-04-11T05:01:12+0900 |
ライセンス | CC BY 4.0 |
ソース元 | 総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード(https://dashboard.e-stat.go.jp/)とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。 |
新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。
可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。
特に、過去から現在までの可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の推移を可視化した部分は必見です。
地図で見る可処分所得(二人以上の世帯のうち勤労者世帯)の推移(都道府県別の日本全国階級区分図)
また、宮崎県の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(都道府県別)が見られます。
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