グラフで見る東京都の肢体不自由担当教員数（公立）は多い？少い？(推移グラフと比較)

東京都の肢体不自由担当教員数（公立）をグラフや比較表を用いて分かりやすく説明していきます。

2024年に分かる最新の東京都の肢体不自由担当教員数（公立）

東京都の最新の肢体不自由担当教員数（公立）は、988人です。

東京都の最新(2022年)の肢体不自由担当教員数（公立）

都道府県名	肢体不自由担当教員数（公立）
東京都	988人

東京都の肢体不自由担当教員数（公立）推移グラフ(2007年～現在)

では、現在の東京都の肢体不自由担当教員数（公立）の「988人」は、過去と比べてどう変化してきているのでしょうか？

東京都の肢体不自由担当教員数（公立）の2007～2022年までの推移をグラフに表してみます。

推移が見えるアニメーショングラフ

※こちらは、2007～2022年までの推移を年ごとに動くグラフとして作成したものです。総人口とも比較可能です。

※東京都の人口データは、国勢調査・住民基本台帳人口（総数）を元に作成。

グラフ全体図(静止画)

↓こちらは、上記の東京都の肢体不自由担当教員数（公立）グラフの全体図です。

また、下記は2007～2022年までの東京都の肢体不自由担当教員数（公立）の推移を一覧表にしたものです。
※表が画面幅を越えている場合は横スクロール可能

一覧表で見る東京都の肢体不自由担当教員数（公立）の推移(2007～2022年)

年	2007	2008	2009	2010	2011	2012	2013	2014	2015	2016	2017	2018	2019	2020	2021	2022
肢体不自由担当教員数（公立）(人)	1,296.00	1,258.00	1,286.00	1,301.00	1,250.00	1,222.00	1,221.00	1,204.00	1,186.00	1,099.00	1,061.00	1,031.00	1,049.00	1,018.00	991.00	988.00
前回比(差引値)	-	-38	28	15	-51	-28	-1	-17	-18	-87	-38	-30	18	-31	-27	-3
前回比(%)	-	97.07	102.23	101.17	96.08	97.76	99.92	98.61	98.5	92.66	96.54	97.17	101.75	97.04	97.35	99.7

上記の東京都の肢体不自由担当教員数（公立）の推移グラフを見てみると、最新である2022年の肢体不自由担当教員数（公立）が最も少いことが分かります。

また、前回の2021年よりも3人少なくなっており、肢体不自由担当教員数（公立）は下がりつつあると言えます。

特に、最も肢体不自由担当教員数（公立）が多かった2010年と現在の肢体不自由担当教員数（公立）を比べると、1.31倍もの差があり、肢体不自由担当教員数（公立）がいかに減少したかが見えてきます。

また、肢体不自由担当教員数（公立）ではなく知的障害担当教員数（公立）であれば、こちらのページで特集していますので考察の参考にしてみて下さいませ。
→　グラフで見る東京都の知的障害担当教員数（公立）

東京都の総人口の過去から現在までの推移と比較は、こちらにて特集しています。
→　グラフで見る東京都の人口推移

東京都の肢体不自由担当教員数（公立）は少い？多い？人口が近い神奈川県(神奈川県)と比較

東京都の肢体不自由担当教員数（公立）は、どれくらい多い、あるいは少いのでしょうか？

東京都と神奈川県(神奈川県)の肢体不自由担当教員数（公立）を比較

まずは、東京都と人口が日本全国で最も近い神奈川県(神奈川県)の肢体不自由担当教員数（公立）を比較してみます。

※大阪府(大阪府)は、東京都と3番目に人口が近い都道府県です。

東京都と人口の近い神奈川県(神奈川県)の肢体不自由担当教員数（公立）を比較した一覧表

都道府県名	総人口	肢体不自由担当教員数（公立）
東京都(東京都)	13,841,665人	988人
神奈川県(神奈川県)	9,212,003人	1,012人
大阪府(大阪府)	8,784,421人	1,032人

上記の肢体不自由担当教員数（公立）の比較表をみてみると、

• 神奈川県(神奈川県)は、東京都よりも肢体不自由担当教員数（公立）の数値が約24程しか変わらず、肢体不自由担当教員数（公立）と人口も日本国内では比較的似ている

という結果となっています。

東京都をもっと他の都道府県と比較する

東京都のデータを比較するグラフ作成ツールを独自開発しております。こちらより、比較対象の都道府県を選択してみて下さいませ。

都道府県を選択する

※もし都道府県名が表示されない場合は、2度ほどクリックしてみて下さい。

日本全国の肢体不自由担当教員数（公立）ランキングで東京都は何位かについて表やグラフを用いて分かりやすく説明していきます。

東京都は日本全国の肢体不自由担当教員数（公立）ランキング(多い順)で4位

まずは、東京都の肢体不自由担当教員数（公立）を日本全国(都道府県別)で見たときに何番目に多いのかを日本全国の肢体不自由担当教員数（公立）ランキング表を用いて、みていきます。

日本全国(都道府県別)の肢体不自由担当教員数（公立）ランキング表：東京都は4位

順位	都道府県名	肢体不自由担当教員数（公立） (人)
4	東京都	988
5	埼玉県	970
6	福岡県	673
7	京都府	659
8	兵庫県	583
9	千葉県	578
10	静岡県	573
11	北海道	557
12	沖縄県	358
13	岐阜県	350

→ 日本全国(都道府県別)の肢体不自由担当教員数（公立）ランキングをもっと見る

こちらの日本全国の肢体不自由担当教員数（公立）が多いランキング表では、統計が取れる47つの都道府県の中で、東京都は4位と、上位5位にランクインしており、日本全国(都道府県)の中でも肢体不自由担当教員数（公立）が非常に多い都道府県ということが分かります。

以下は肢体不自由担当教員数（公立）の日本全国ランキングの、1年毎に、どこがTOP10に入ってきているかの変化が見られるグラフ(バーチャートレース)です。

肢体不自由担当教員数（公立）の日本全国ランキングTOP10

他の統計のアニメーショングラフを表示総面積都道府県面積に占める市区町村面積割合 可住地面積割合林野面積森林面積

さらに詳しい日本全国(都道府県別)の肢体不自由担当教員数（公立）が多いランキングは、こちらで全て掲載していますので、参考にしてみて下さいませ。
→　日本全国(都道府県別)の肢体不自由担当教員数（公立）が多いランキングと過去から現在までの推移グラフ

日本全国の平均値・中央値と東京都の肢体不自由担当教員数（公立）を比べる

また、この日本全国(都道府県別)肢体不自由担当教員数（公立）ランキングの平均値、中央値と東京都の比較グラフは以下となっています。

東京都の肢体不自由担当教員数（公立）を日本全国(都道府県)の中央値(174)と平均値(311)と比較した一覧表

都道府県名	肢体不自由担当教員数（公立）
東京都	988人
平均値	311人
中央値	174人

こちらの表より、東京都の肢体不自由担当教員数（公立）は平均より3.18倍多いという結果が見えてきます。

また、中央値の174と比較してみると、東京都の肢体不自由担当教員数（公立）「988人」は中央値よりも5.68倍も肢体不自由担当教員数（公立）が多いということも見えてきます。

当ページのライセンス情報・データセット

項目	内容
名称	東京都の肢体不自由担当教員数（公立）データ
単位	(人)
期間	2007～2022年
更新日時	2024-04-15T05:01:24+0900
ライセンス	CC BY 4.0
ソース元	総務省による統計ダッシュボード - 統計ダッシュボード（https://dashboard.e-stat.go.jp/）とは、総務省による国や民間企業等が提供している主要な統計データをグラフで提供しているサービスです。また、このサービスは、統計ダッシュボードのAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。

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地図で見る肢体不自由担当教員数（公立）の推移(都道府県別)も要チェック！

新しく、マップ上で統計を可視化した地図で見る統計シリーズを公開しました。

肢体不自由担当教員数（公立）にも対応しており、日本国内の2450件以上の統計データを地図上で見られるようにしています。

特に、過去から現在までの肢体不自由担当教員数（公立）の推移を可視化した部分は必見です。

地図で見る肢体不自由担当教員数（公立）の推移(都道府県別の日本全国階級区分図)

また、東京都の統計情報は、こちらのページで全一覧と全国ランキング順位(都道府県別)が見られます。

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